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福島第一原発の事故以降、にわかに脚光を浴びる再生可能エネルギー（再エネ）。
連日のようにメガソーラーや風力発電など再エネを利用した発電計画が報じられ、
７月１日にスタートした固定価格買取制度も、普及への弾みをつけるものとして
期待されている。
再エネにはさまざまなものがあるが、弘前大学・北日本新エネルギー研究所の
村岡洋文教授は、こう断言する。
「太陽光、風力、バイオマス……再生可能エネルギーの中で、いま日本が最も開発
を急ぐべきなのは、間違いなく地熱発電です」
しかし、地熱発電という言葉自体、国民にはなじみが薄い代物。そもそもどのような
仕組みで発電するものか、村岡教授に解説してもらう。
「地熱発電にもいくつか方式がありますが、一般的なのは、地下２～３ｋｍにある
熱水たまりに向けて地上から井戸を通し、その井戸から出てくる蒸気の力でタービン
を回し発電するものです。火力発電は石油や石炭を燃やして蒸気を起こしますが、
その代わりに天然の蒸気を使うと考えればわかりやすい」
初めて営業を開始した岩手県の松川地熱発電所（1966年～）をはじめ、日本では現在、
１３ヵ所の事業用地熱発電所が稼働中だ。
固定価格買取制度で１ｋＷｈ当たり２７．３～４２円（１ｋＷｈ当たり４２円の太陽光と
ほぼ同額）で電力会社が買い取ることが定められたのを受け、新規事業も立ち上がっている。
出光興産など９社は、２０２０年代初めの開業を目指し福島県の磐梯朝日国立公園内に
国内最大の地熱発電所を建設すると発表した。福島県の土湯温泉では、地元住民主導の
地熱発電が早ければ来年秋に稼働予定だ。
順調に普及に向けて動き出したかに見える地熱発電だが、村岡教授によると、「現在の
地熱発電の総量は５４万ｋＷ。これは日本の地熱エネルギーのポテンシャルからすれば、
約１％しか生かせていない」という。
「実は日本は、アメリカ、インドネシアに次ぐ世界第３位の地熱大国なんです。地熱資源は
国によって大きな違いがありますが、１００を超える活火山を抱える日本は、発電に利用
する蒸気のもととなる熱水が地下に多く存在する。そのポテンシャルを電力に換算すると
４２４０万ｋＷ。これは原発４２基分に相当するんです」（村岡教授）
さらに、この発電量は飛躍的に伸びる可能性があるという。(※続く)
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