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LG研"韓国金融危機の可能性新興15ヶ国のうち10番目"
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(ソウル=聯合ニュース)パン・ヒョンドク記者=韓国の経済基礎体力(ファンダメンタル)が、新興国の中で健全な軸に属するという意見が出て
きた。それだけ米国の量的緩和縮小にともなう金融危機の可能性は小さいという意味だ。
チョン・ソンテLG経済研究院責任研究員は3日、主な15ヶ国の新興国のマクロ経済指標を分析して出した'通貨縮小試験台の前に立っ
た新興国'という報告書で"韓国のマクロ経済的脆弱度は低いと評価される"と明らかにした。
チョン研究員は、2001年1月から2013年6月までの162ヶ月間に、これら新興国の通貨乗数、為替レート、物価、産業生産、株式価格、輸出、
交易条件など10の指標がどのように変わったかを調べた。
特に指標が臨界値(例えば、期間中の該当指標の上・下位15%水準)を越え、非常に高かったり非常に低い状態が続けば、マクロ経済の
危険度が高まるという仮定の下に、各国家の脆弱度(金融リスク兆候)を測定した。
その結果、今年6月末現在の韓国のマクロ経済脆弱度は、15ヶ国のうち10番目に高かった。チョン研究員は"産業生産と輸出の二つの
指標の危険は大きいが、継続期間が長くないうえに、株価、交易条件、物価ではまだ臨界値に達しない"と説明した。
最も金融危機の可能性が高い新興国は、ブラジルだった。その後は、中国、チリ、インドだった。彼は"インドは、傾向的に悪化した指標が
多いうえに絶対数値も劣悪で、最も脆弱な国に分類される"と話した。
中国については"脆弱度は大きいが、経常黒字規模、対外資産規模を見ると、外国為替危機の可能性は殆どない"ながらも"中国国内
金融部門の不良問題は大きくなる"と診断した。
最近、金融不安を体験するインドネシアは、15ヶ国で8番目だった。ブラジルとインドネシアの場合、金融部門が不十分で輸出も振るわず、
外国為替危機の可能性が高いとチョン研究員は見通した。
彼は"インド、インドネシア、ブラジルは、経済的に非常に脆弱な状態"として"米国の出口戦略、中東の地政学的危険などの外部衝撃が
脆弱性と重なって増幅する可能性が大きい"と話した。
続けて"これらの国は、韓国経済と貿易・投資部門の重要なパートナー"として"最近、新興国の不安が、韓国経済に相当程度の否定的
影響を与えると懸念される"と警告した。