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'袋小路'東洋… 15年前の'危機突破'の底力見せるか
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建設景気不振直撃弾で借金4兆ウォン・負債比率1233%
ヒョン・ジェヒョン会長、背水の陣"売れるものはすべて売る"主力事業の株式まで出して
'10月危機説'など市場は冷ややか、会社債も次々満期…資産売却の速度がカギ
1998年の外国為替危機当時、東洋グループは存立の危機に置かれていた。グループの主力だった総合金融会社(東洋総合金融)をはじめ
とする金融系列会社が不良悪化で、退出直前の状態に追い込まれた。政府は"所有者のある金融会社に公的資金投入はない。理解して
解決しなさい"という方針を通知した。最終的に、東洋グループは数千億ウォンに達する自己資金を金融系列会社に一度に注ぎ、かろうじて
危機脱出に成功することができた。あまりにも出血が激しかったために、ヒョン・ジェヒョン東洋グループ会長は、国内最大の金融グループ
の夢を事実上たたまなければならなかった。
それから15年。東洋グループが再度さまよっている。発端は、数年間続いている建設景気不振。借金は4兆4,000億ウォンを超え、負債比率
は何と1,233%まで上昇した。昨年から資産売却を通じて構造調整に入ったが、市場の反応はますます冷淡になっている。
東洋グループは"売れるものはすべて売る"として、未来の主力事業の株式の一部まで出した状況だ。15年前に続き、ヒョン会長が再度危機
脱出を成し遂げられるか、財界も注目している。
東洋グループは、流動性確保のために400億ウォン規模の東洋セメント廃熱発電所を売却したと2日明らかにした。すでに東洋ネットワーク
スが持つオリオンの株式を1,600億ウォンで売却し、東洋セメントなどが持つ船舶、倉庫、レミコン工場などを処分し、一時は主力会社だった
東洋マジックの売却作業も進行中だ。グループ関係者は"財務構造改善と流動性確保のために、売れる資産はすべて売るという立場"と話した。
東洋グループは、さらに未来成長動力としたエネルギー部門の株式も出すという計画だ。東洋グループは、構造調整以降の未来の核心
食べ物事業としてエネルギー事業を選定。現在、江原三陟市に大規模民間火力発電所事業を進めているが、その株式までも一部売却し
て流動性を確保することにしたのだ。
しかし、市場反応は依然として冷たい。先月29日、東洋グループの主な系列会社の信用等級および等級展望が一度に降格されたのに続き、
今度は'10月危機説'まで出回っている状態だ。系列会社が発行した投資非適格等級の会社債と企業手形(CP)を投資家に売ることができな
くする金融投資業規定改正案が10月から施行されるが、そうなると東洋証券はすでに'ジャンクボンド'水準になった東洋グループの会社債を
売ることはできない。これまで、大規模会社債を発行し、主に東洋証券を通じて消化してきた東洋グループとしては、もしかすると資金源が
梗塞する状況だ。ある証券市場関係者は"東洋証券でなければ、現在の東洋グループの債権を取り扱う証券会社はあまりないだろう"と話した。
（続く）