25/04/03 15:52:55.00 qZ9O63Xx.net
フジテレビと親会社のフジ・メディア・ホールディングスが禁断の聖域にメスを入れる。
元タレント・中居正広氏と同局の女性を巡る重大なトラブルで、事態を把握しておきながらも中居氏を番組で起用し続けていた問題を受け、役員のリストラに着手した。フジ・メディア・ホールディングスは今年6月、現在の取締役15人のうち10人が退任し、新たに6人を選任。
フジテレビは20人の取締役のうち3月27日付で12人が退任。さらに6月に4人が退任し、新たに6人を選任する。
その中でも注目を集めたのは、41年間に渡ってフジサンケイグループの経営を率いた日枝久氏が両社の取締役相談役を退任することだ。
「多くの取締役が辞表を手に日枝氏にも退任を迫ったそうです。日枝氏は最後まで『俺は戦う』と話していたそうですが、スポンサー事情を知るにつれ顔面蒼白になったそうです。10年間、CMが入らなくても大丈夫だなんて真っ赤な嘘。実際は3～5年内には不動産を売買しなければいけない状況に陥っている」（事情通）
それ以上に深刻なのは、人材流出だという。
「フジテレビの強みであるコンテンツ制作を担う人材が、いなくなる可能性が高い。また、人気女子アナらにも退職する動きが広まっている。賃金体系を維持できなくなった以上、予期してはいたが、こんなにも多くの若い局員が退社を考えていることに上層部はショックを受けています」（同）
もっとも、ここまでの刷新を実施しても経済界は沈黙したままだという。
現在も9割以上のスポンサーが広告出稿を拒否しており、年間50億円以上の赤字額が計上されるのだ。
完全崩壊へのカウントダウンが始まったか。