【疑問】AIや人に近いロボットを作ろうとしてる研究at ROBOT
【疑問】AIや人に近いロボットを作ろうとしてる研究 - 暇つぶし2ch1:メカ名無しさん
23/09/23 19:50:49.61 TnbXNonI.net
素人にもわかるように教えてもらえると嬉しい

2:メカ名無しさん
24/08/25 13:51:57.91 pzdC9Brf.net
【ロボット×AIで人間を再現】政治や裁判まで代替できる!?最先端技術が可能にする未来に迫る!
youtu.be/MofsGRmTIVk

3:メカ名無しさん
25/04/16 13:17:31.57 XoRVWirO.net
米労働省労働統計局(BLS)はこのほど、AI(人工知能)の普及により雇用が縮小するといわれる職業の、2023年から33年までの雇用の変化を予測するレポートを発表した。それによると、「コンピュータ関連」の一部では、AIの導入や維持のため、雇用需要が高まる可能性がある。「ビジネス・金融関連」では、AIによって自動車事故等の損害の見積もりなどを迅速に積算できるようになるため、鑑定士や査定員の雇用需要が減少する。「建築・技術(エンジニアリング)関連」ではAIによる生産性の向上の影響は、過去数十年間のソフトウェアなどの技術の進歩によるものと同程度になる可能性があり、雇用の大幅な減少は見込まれないと分析している。
www.jil.go.jp/foreign/jihou/2025/04/usa_01.html

4:メカ名無しさん
25/04/19 23:02:10.71 380Vp+0Z.net
“1人に1台 AIロボット” 開発最前線 未来を予感させる技術革新 鍵を握るのは人間の動きを“教え込む”こと
URLリンク(www3.nhk.or.jp)

5:メカ名無しさん
25/12/19 11:20:51.05 Duku3Z5c.net
頼みの川崎重工ですら中国企業に及んでいない…AIロボット開発に乗り遅れた「日本の焦燥」(真壁 昭夫)
URLリンク(gendai.media)

6:メカ名無しさん
26/02/16 10:49:46.83 TlhQvIwD.net
産学連携オール日本で27年の「人型AIロボ」量産に挑戦 巻き返しへ「最後のチャンス」(写真・画像 1/1)
URLリンク(www.sankei.com)

7:メカ名無しさん
26/04/10 17:21:06.66 muRrMsMd.net
7ゲットなら心願成就ッ!

8:メカ名無しさん
26/04/11 07:57:18.53 WGFQaEse.net
URLリンク(monoist.itmedia.co.jp)
中国ヒューマノイドの“爆速”実装、カギは「ロボットフレンドリー」な現場か
中国ロボット最新事情
(2/2 ページ)
2026年04月09日 06時00分 公開
[36Kr Japan,MONOist]

圧倒的勢いを支える国家と現場の重層エコシステム
 中国の圧倒的な勢いを支えるのは、個別のプロダクト性能以上に、それを取り巻く重層的なエコシステムにある。国家戦略と強靭なサプライチェーンという土台の上に、いま着実に積み上げられているのは、現場での活用を推進するための泥臭い仕組みだ。

政府はエンボディードAIを最重要技術に
 中国政府は2026年から始まる第15次5カ年計画(十五五計画)において、エンボディードAIを「新質生産力(技術革新による新たな生産力)」の核心、すなわち国家競争力を左右する最重要技術に据えた。2025年の関連スタートアップへの投資総額は380億元(約8000億円)を突破。資金が本体開発だけでなく、減速機やアクチュエータ、高精度センサーといった基幹部品を担うサプライヤー群へ戦略的に波及した。

 この結果、36Kr研究院のレポートによてば主要部品の国内サプライヤー数は米国の5倍以上に達し、製造コストは海外製品の半分以下まで低減した。中国各地に形成された産業クラスターでは、数時間車を走らせれば、数十種類のモーターやアクチュエータのサンプルがそろうという、世界でも類を見ない超高効率な調達環境が実現している。高額だった機体はいまや小型車並みの価格帯で、10万台単位の量産も現実的な射程に捉えている。

官民連携のデータトレーニングセンター

ロボットに合わせる現場のマインドセット

実装から学ぶ開発スタイルの示唆
 2026年の現状が示しているのは、中国企業が現場におけるヒューマノイドの試行錯誤を単なる「コスト」ではなく、「収益機会」と「データ投資」へと同時に転換している事実である。

 日本の製造業やサービス業が誇る「高い品質基準」や「安全性」は、信頼の源泉として今後も大きな強みであり続ける。一方で、中国の現場ではまだ発展途上のヒューマノイドであっても、その可能性を前提にまずは現場へ投入する。「実務を通じて収益を上げながら、稼働データを資産化していく」という合理的な開発手法には、日本が参考にすべき点も少なくはないだろう。


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