23/02/09 16:41:45.46 ZzGz5mlq9.net
大きな議論を呼んでいるのが、“マスク着用”の是非だ。岸田文雄首相（65）は、「個人の判断に任せる」と述べた。
「昨年2月に米国ハーバード大学などがまとめた研究によると、
学校でのマスクの着用義務を解除した地域では、着用義務を続けた地域と比べて、感染者数が倍増したことがわかっています」
そう語るのは、『誰が日本のコロナ禍を悪化させたのか？』（扶桑社）の著書もある、工学博士で著述家の牧田寛さんだ。
牧田さんは「倦怠感や思考力低下などの症状が出る“コロナ後遺症”」の増加を懸念している。
「現在、コロナの感染者がもっとも多いのは、10歳以下と10代の子どもたちです。
ノーマスクで活動した場合、感染力の強い株だと、クラス全員が感染すると言っても過言ではありません。
子どもの後遺症発生率は1～5％程度。合計600人（1学年100人）の児童が在籍している小学校の場合、
再感染者も考慮して感染率150％とすると、コロナ後遺症に苦しむ子どもの数は10～45人となる計算です」
現在、全国の小学生は約622万人。同様に試算した場合、最大で約46万人に後遺症が出る可能性が。
「岸田首相は、アメリカをマネしてマスクを外させたいのでしょう。
しかし、アメリカの場合、公費での空気清浄機の設置のみならず、保護者らが自主的に手製の高性能な空気清浄機を設置する対策を行ってきました。
マスクしか防護策がない日本と状況が異なるのです」
URLﾘﾝｸ(news.yahoo.co.jp)