21/06/01 06:21:36.46 0MOeUvf20.net
（アメリカの）今シーズン(2019年10月以降)の入院患者数が既に25万人、死者が1万4000人を超え、歴史に残る大流行となる可能性を警告していた。
調べてみると、米国はインフルエンザ大国であることがわかってきた。
2年前(17年冬)はなんと入院患者数49万人、死者6万1000人を記録していた。
過去の死者数は、15年5万1000人、14年3万8000人、13年4万3000人と、主要先進国の中で突出しているのだ。
高額医療費が理由で通院しないことが原因と考えたが、CDCのデータによると、インフルエンザを理由とした通院患者は毎年1500万人程度おり、入院患者も50万人前後に上る。
政府はワクチン予防接種を推奨しており、地域によっては無償接種も普及している。
米国成人のインフルエンザ予防接種率は45.3%(18年)と、日本の50.9%(15年)よりは低いものの、インフルエンザ大国の説明にはならない数字だ。
となると、拡散防止策と感染予防策に問題があると見るのが妥当かもしれない。
国民の対インフルエンザ意識が低いため、感染初期に通院しない人が多数いることと、発症後、簡単に感染が広がる社会的背景が存在すると見る。
米国人と話していて気付くのは、インフルエンザを症状の重い風邪としかとらえておらず、さほど特別性を認識していないことだ。
よって熱さえ下がれば出社する。
しかもマスクの着用は皆無で、街での着用は逆に病人と見られるリスクがあり忌避されている。
（エコノミスト 2020年3月17日号）より