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おたふくかぜ(流行性耳下腺炎)のワクチンの供給が滞り、小児科などの医療現場で接種の休止が相次いでいることがわかった。国内で製造する2社の一つ、武田薬品工業の工場でトラブルがあったためで、秋頃まで不足が懸念される。
おたふくかぜワクチンは、国が勧める定期接種ではなく、希望者が受ける任意接種。日本小児科学会は1歳時と小学校入学前の計2回の接種を推奨しており、2019年には約160万人が打っている。
同社によると、このワクチンの製造を担う山口県内の工場で1~4月に実施した定期点検で、原液を製造する設備のフィルターに異常が見つかった。このため、点検結果を待って出荷する予定だったワクチンを「品質への影響が否定できない」として廃棄した。
廃棄した量が何人分に当たるか、同社は明らかにしていないが、今月中に在庫切れになる見込み。出荷再開は10月末になるという。
もう一つの製造元の第一三共は「ワクチン不足の影響を緩和するため、自社製品の出荷のペースや地域を調整したい」としている。
この事態を受け、NPO法人「VPD(ワクチンで防げる病気)を知って、子どもを守ろうの会」の片岡正理事は「情報を収集し、ホームページなどで親たちに発信していきたい」と話す。日本小児科学会も対応の検討を始めた。
おたふくかぜは4、5年ごとに子どもを中心に流行し、感染者の1000人に1人が重い難聴になる。ワクチンには、発症を90%防ぐ効果があるとされる。
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