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森会長辞任意向で独仏メディア反応
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が辞任の意向を固めたことを受け、ドイツメディアは「森氏の発言は大会のイメージをさらに落とした」と報じています。
ドイツの南ドイツ新聞は、「この騒動は、パンデミックにもかかわらず、７月２３日にオリンピックを開幕したい日本の組織委員会にとって、見過ごせない問題になった」と伝えた上で、
「森氏の発言は、男性社会である日本の、女性に対する差別を明らかにした」と指摘しました。
日刊紙フランクフルターアルゲマイネは、「すでに延期やコストの上昇などでイメージが損なわれた東京五輪だが、森氏の発言はさらに大会の評判を落とすことになる」と伝えています。
一方、フランスの経済紙レゼコーは「保守的な高齢男性が政界や財界を牛耳っている中で、森氏の発言が日本社会が持つ時代遅れな面を映し出しているとして議論を呼んでいた」と伝えています。
その上で、「後任と目される日本サッカー協会元会長の川淵三郎氏も８４歳だ」と報じています。
ルモンド紙は「日本の政界財界が辞任は求めなかったが、イメージを心配した東京大会の日本のスポンサー企業が怒りをあらわにしたことが状況を変えた」と分析しています。
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