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新型コロナウイルスの感染が国内で広がっている状況を受け、日本生殖医学会は1日、治療薬が開発されるまでの間、不妊治療の延期などを受診者に示すよう、会員の医師らに呼びかける声明を発表した。
声明では「母体から胎児への感染の可能性は不明」「妊婦の感染リスクは高いとはいえない」としつつ、妊婦の重症化の可能性が指摘されていることや、治療薬がない中で妊娠後に感染すると治療に苦慮することが予想されると指摘。不妊治療の延期のほか、調節卵巣刺激を始めて採卵を予定している人には、胚凍結の上で胚移植の時期の検討などを求めた。
受診者への問診で感染が疑われる場合、PCR検査（遺伝子検査）を考慮することも要望した。【岩崎歩】
毎日新聞2020年4月1日 18時12分(最終更新 4月1日 18時12分)
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