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長崎大は27日、同大などが開発した新型コロナウイルス遺伝子を約10分で検出できる検査システムについて、行政検査での使用が認められ、保険適用されたと発表した。県内で使用するほか、国内外から問い合わせが来ているという。
国立感染症研究所（感染研）が用意した臨床検体（陽性10、陰性15）を使い、感染研のマニュアルに基づいた検査法と、同システムの検査結果を比較。陽性は90％、陰性は100％一致した。厚生労働省は陽性、陰性ともに90％以上の高い一致率を示した検査法について、行政検査で使用できると各都道府県などに通知している。
システムは、同大感染症共同研究拠点の安田二朗教授のグループとキヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市）が、エボラ出血熱などの検査法を応用し共同開発。遺伝子増幅法の一つである蛍光LAMP法を活用し、検体からウイルス遺伝子を抽出する前処理を含めても40分以内で判定できる。国内で実施されているPCR検査は前処理を含めて5～6時間かかる。
約2キロと軽量で持ち運びができ、医療現場や離島などでも使用可能。安田教授は「診断のほか空港などでの水際対策や医療従事者の不安軽減のためにも使ってもらえれば」と話した。
2020/3/28 11:46 (JST)3/28 12:16 (JST)updated
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