20/02/23 16:53:52.91 Y8txekQW0.net
>>783
②IOCから東京オリンピックの開催権のはく奪
根拠：
2020/2/20 今夏の五輪「ロンドン開催を」 新型肺炎で市長選候補名乗り
5月に行われるロンドン市長選の主要2候補が19日、日本での新型肺炎の感染拡大を理由に今夏の東京五輪が中止となった場合を念頭に、
2012年の五輪が開かれたロンドンでの代替開催の誘致に名乗りを上げた。
国政与党・保守党公認候補ショーン・ベイリー氏
「2020年、ロンドンは再び五輪を開催できる」
「われわれにはインフラと経験がある。そして（新型）コロナウイルスの発生により、世界はわれわれの介入を必要とするかもしれない」
「市長として、私はロンドンが呼び掛けに応え、五輪を開催する準備があると明確にする」
サディク・カーン現ロンドン市長（国政最大野党・労働党）の広報担当者
「誰もが東京大会の素晴らしい成功に向けて取り組んでいる」
「万が一求められた場合には、ロンドンは過去そうしてきたように、積極的な行動を取るために最善を尽くすだろう」と代替開催を示唆。
過去の事例：
1940年 アメリカ合衆国大統領選挙、日中戦争激化（満州国総務庁次長・商工大臣を務めた岸信介：安倍晋三の祖父が主導）、国際情勢の緊張化の為、
東京五輪が中止
③国際連合からの排除
※安倍晋三の究極の目的は「戦後レジュームからの脱却」であり、第二次世界大戦以降の各国の不戦の誓いも含めて国際連合の存在意義をも否定している人物
であると認識されてしまった場合
過去の事例：
1933年 国際連盟脱退、理由：満州国の承認を国際連盟から拒否されてしまった為
2020/2/15
米、待ちきれず救出へ「日本政府、逆に感染広げている」
「（日本政府の検疫は）感染をとどめるものではなく、船内で感染を広げているという証拠が山ほどある」
ジョンズ・ホプキンス大公衆衛生大学院のトム・イングルスビー氏
議員（何の議員かは不明）からも米政府が自国民を救出に動くべきだとの声が上がり、
政治専門サイト「ポリティコ」は14日、「中国・武漢に次ぐ、世界で2番目に大きいコロナウイルスの集中場所だ」という議員の言葉を掲載。
※安倍晋三は新型肺炎の対応でも、米国政府を激怒させた模様。
>>1号へ代表者：James Arthur Watkins（米国）と一緒に「ERROR: もういいから祖国でやれwwwwwwwwww」