20/02/23 11:09:24 9qSshHB39.net
おでんに入れる具材を売る「おでん種(だね)店」。東京には古くから、おでん種店がたくさんある。多くが昔ながらの商店街やその近くに軒を構える個人店だ。
のんべえの聖地といわれる立石にある増田屋も、そんなおでん種店の1つ。繁忙期の冬場は、店内に40種類以上のおでん種が並ぶ。店頭では、熱々のおでんも販売。鍋や大皿で大量購入していく客もいる。
■45年間で5分の1以下に
ところが今、こうしたおでん種店が、激減しているという。東京のおでん種店をアーカイブしたウェブサイト「東京おでんだね」を運営する源太氏によると、
『蒲鉾年鑑 昭和50年度版』調べで1975年に東京に276軒あったおでん種店は、現在51店舗にまで激減。45年間で5分の1以下になっている。
「記憶に新しいところだと、2019年に松陰神社前の人気おでん種店『おがわ屋』が閉店し、SNS上に閉店を惜しむ声が多く上がりました。
2020年になってからもすでに2店が閉店しており、3月にはもう1店の閉店も決まっています」(源太氏)
同氏は、減りつつある東京のおでん種店をアーカイブしようと、インターネットや書籍を調べ上げ、東京に残るおでん種店五十数店をピックアップ。
それらを約1年かけてすべて訪問し、店の人に話を聞きながら、全店の記事をウェブにアップした。紀文など大手メーカーも一部含まれるが、大部分が個人の小規模店だ。
近年、おでん自体の人気は決して下火ではない。紀文が実施した「家庭の鍋料理調査『鍋白書2019』」によると、食べた鍋のランキングでおでんは1997年から20年連続となる1位を獲得。
好きな鍋のランキングでも、しゃぶしゃぶ、すき焼きに続き3位だった。おでんそのものはよく食べられているのに、なぜおでん種店は著しく数を減らしているのだろうか。
その大きな理由の1つが、おでん種の多くが、魚を主原料としていることにあるという。
「ほとんどのおでん種店が、魚のすり身を揚げた、“揚げかまぼこ”を主力商品としています。
揚げかまぼこは自店で生産し、それ以外のこんにゃく、ちくわぶ、つみれなどは他店から仕入れるのが一般的です」(源太氏)
もともとは冷蔵・冷凍技術が発達していない江戸時代に、市場でその日中にさばけなかった魚を安く仕入れ、
すり身にしてゆでかまぼこや、揚げかまぼこなどにして提供したのが、おでん種店のルーツとされているという。
その後時代は進み、日本は太平洋戦争を迎える。戦中や戦後はそうしたかまぼこ類の原材料が乏しくなり、原材料の幅が広い揚げかまぼこが重宝され、
貴重な動物性タンパク質の摂取源として家庭や学校で広く親しまれるようになる。
材料が比較的手に入りやすく消費者からの需要が高いということで、当時のおでん種店は利益効率の高い商売だったようで、繁盛して自社ビルを建てるおでん種店も少なくなかったという。
「揚げかまぼこをおでんに入れるのが定着したのも、戦後復興期や高度経済成長期だと考えられ、それ以前は、おでんに入れずそのまま食べるのが一般的でした。
だからおでん種店の多くは、もともとの業態であるかまぼこ店を名乗る店が多いんです。
また東京におでん種店が多く集まったのは、人口が多いことに加え、築地市場に全国からさまざまな魚が入ってきたことが大きかったようです」(源太氏)
そうした隆盛の風向きが変わったのが、1970年代半ばに起こった、「200海里問題」だ。
自国から200海里(約370km)を超える水域で自由に漁をすることを禁じる200海里水域制限により、日本の遠洋漁業は大きなダメージを受ける。
「以降、日本の遠洋漁業生産量は減少の一途をたどります。ピークだった1973年に約400万トンありましたが、2015年には36万トンまで減っています。
かまぼこの原料となる魚のすり身をおでん種店などに供給していた日本の大手水産企業は、アメリカなどからの輸入に頼らざるをえなくなり、価格や供給量を仕入先に左右されるようになります。
URLﾘﾝｸ(headlines.yahoo.co.jp)
2/22(土) 7:40配信
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