【正論】識者「『安倍さんを降ろしてその先はどうするんだ!』と言う安倍信者、チンパンジーがトラックを運転してたら止めるのが先」★18at NEWSPLUS
【正論】識者「『安倍さんを降ろしてその先はどうするんだ!』と言う安倍信者、チンパンジーがトラックを運転してたら止めるのが先」★18 - 暇つぶし2ch268:名無しさん@1周年
20/01/12 09:28:36.17 NmpXwGYu0.net
○安倍晋三の抹殺までの推移
★イラン軍 ウクライナ航空の撃墜を認める、中露はイラン支持、鮮明に、
※2019/9/8に「マレー機撃墜関係者もロシアへ ウクライナ捕虜交換、捜査支障も」の報道の通り、マレーシア航空撃墜犯がロシアに送還されている。
 ロシアがやりたい事はしつこくクリム諸島(北方領土)の返還を求める安倍晋三の抹殺である。
最近のロシアの対日外交姿勢:
・「安全操業」の漁船が…ロシアが国後島に連行 「見学」名目で臨検、拿捕か、日本の漁船5隻 ロシア当局が北方領土に連行
※2016年12月15日に安倍晋三が自らの選挙区の山口県にて日露首脳会議を催しても、基本的にロシアは日露戦争の敗北から現在に至るまで、日本国寄りの外交は
 一切行っておらず、ロシアは有史以来、領土拡大が趣味の様な国なので、一度手にした領土は何が何でも手放さない国である事が私の認識だが、ウクライナに
 代表される様に、奪還したいと考えた場合は容赦なく軍事力を投入する国であるが、第三次世界大戦時に日本国への攻撃を企図した軍事設備の配備を開始した
 様子であり、安倍晋三発案の日露経済協力はロシア側のみが利益を享受するだけの無意味な経済協力である事を全国民は気づくべきである。
上記内容を証明する報道:
 2019/9/20シベリア遺骨取り違え597人分※14年前からロシアに騙され続けているとの事
 安倍晋三の対ロシア外交:経済協力をちらつかせながらのクリム諸島(北方領土)の返還交渉
 結果:ロシア政府首脳陣(大統領、外相など)からの今更ながらの第二次世界大戦の結果の教示による完全拒否
★オマーン国王死去
・オバマ政権時にイランと米国との核合意の調整役を果たし、イスラエルのネタニヤフ首相も極秘訪問してパレスチナ問題の相談役として活躍した人物との事。
※安倍晋三のオマーン訪問の理由はこの国王と面談し、イランと米国の衝突の仲介役をお願いしに行ったものと思われるが、早くもとん挫した模様。
・安倍首相が中東に出発 「対話や自制的な対応促す」
※安倍晋三の訪問先はイランではなく、イランと敵対するサウジアラビア、世界有数の歓楽都市のドバイが存在するUAE、オマーンの3か国に向けて出発した模様。
 本来「対話や自制的な対応促す」のであれば紛争当事国のイランに出向くのが当然であり、『イラン軍 ウクライナ航空の撃墜を認める』この内容が報道される
 前に出国した為、帰国出来るかは不明である。この情勢下で安倍昭恵夫人を伴っている事からドバイでの遊興が目的の単なる外遊と考える事が自然の流れである
 と断言する。
上記内容を証明する報道:
 安倍首相 中東訪問延期へ(2020/1/8時点)
 ↓
 トランプ米大統領、対イラン攻撃に否定的 全面衝突回避、制裁で幕引き(2020/1/9時点)
 ↓
 安倍首相、中東情勢の悪化で歴訪延期へ 海自派遣は変更せず(2020/1/10時点)
 ※安倍昭恵夫人とドバイでお遊びする事は昨年来から決定している事から何が何でも中東訪問がしたかったご様子w
気になる話題:
2019/11/3★ASEAN首脳会議に向かう政府専用機、★飛行中にぼや★調理場のオーブンすぐに鎮火、★同午後2時55分ごろ
※安倍晋三的にはかなり焦った筈と思われるw
・安倍首相、中東情勢の悪化で歴訪延期へ 海自派遣は変更せず
 政府は海自の護衛艦「たかなみ」を2月上旬に出港させ、同月下旬の情報収集活動開始を目指し、これに先立ち、P3C哨戒機を今月11日に出発させ、月内に
 活動を始めたいとの事。
・ウクライナ機がイランで墜落 180人搭乗 、イラク米軍基地にロケット攻撃 イラン革命防衛隊が報復か
・カルロス・ゴーン氏、日本時間午後10:00頃、記者会見 逮捕に関与した政府関係者の実名公表
※安倍晋三は2019/12/20にイランのロウハニ大統領を訪日させている。米国は日米安全保障条約を締結している為、日本国とは有志連合にて軍事制裁を加えたいにも
 関わらず、単独で自衛隊の中東派遣を閣議決定している。派遣される自衛官のみならず日本国が米国、イラン、イランを支持する事を表明している中華人民共和国、
 ロシア連邦、予てから不協和音しか伝わらない朝鮮半島、外資やカルロス・ゴーン氏の様な外国人経営者に縋らなければ経営再建すら出来ない無能な国民でしかな
 い分際でその外国人を些細な罪状で罪に貶める国である事が白日の下にさられ出した為、2020年以降、国連加盟国の全ての国々からの軍事制裁、経済制裁、テロの
 標的となってしまったと断言する。


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