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用元の論文と構成などがほぼ同じ部分があった。「研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務を著しく怠った」としている。大学の調査に対して元教授は盗用を認めた。
元教授はこの著書を執筆するため、２０１６～１７年度に文部科学省の補助金約３１万円を使ったという。
大学企画広報課は懲戒処分をしなかった理由について「自ら退職することで不正の責任を負うことを認めた」と説明した。昨年４月に外部から指摘があり、学内外の研究者と弁護士による調査委員会を設置して調べていた。
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