18/10/06 22:33:09.63 TlpFCoik0.net
マイナンバーは在日を排除する切り札として安倍総理が導入。
在日の韓国での住民登録と引き換えに、
在日のマイナンバーリストを韓国政府へ引き渡し済み。
もうすぐ南北朝鮮は統一するので在日は強制送還される。
韓国へ納税しておらず、
過去数十年にさかのぼり、延滞税、重加算税、金利の支払いが在日へ。
支払え無い場合、その親族へ。
納税拒否や徴兵忌避は重罪の為、
日韓犯罪人引き渡し協定に基き、
在日は日本の警察に拘束され強制送還される。
憲法改正の真の狙いは、
抵抗する在日を拘束するのに、
自衛隊を導入するため。別の名目で、九州に大規模な強制収容所を建設済み。
南北統一後になるが、
統一朝鮮と開戦時、日本国内の、韓国、北朝鮮関連組織、施設は、全て、敵国認定される。
現在よりも、戦時には現在よりも更に厳しい、対テロ組織対策法が既に用意されている。
自衛隊による逮捕、拘束権限の拡大、テロ組織認定の拡大、テロ組織認定された組織の財産接収。
これを計画したのは、
第一次安倍政権の中川昭一だが、
在日の報復で辱められて、殺された。
愛国集会などに参加の日本人の後を自宅までつけ回し、
集団暴行を加えていた、しばき隊幹部は、自衛隊に拉致、
厳しい拷問にかけられ、解散させられた。
一連の在日に対する厳しい政策がなされる背景には、
北朝鮮、中国による水爆ミサイルの使用予測が、極めて高まった為。
アメリカも、中国・韓国・北朝鮮・日本の在日の後ろ楯だった、
オバマ、クリントン勢力の排除にかじを切り、トランプ大統領をたて、
勢力のせん滅が始まった。
その為、在日の日本からの排除が可能となった。
全ては、核戦争阻止の為。
マティス国防長官、海兵隊が中心となり、
東海岸を制圧。
次回、米国中間選挙では、いままでの悪事をばらすと海兵隊に脅された、
現職上下院議員30名が出馬せず引退を表明した。
現在、西海岸制圧に移り、ハリウッドのセクハラで排除、
アマゾンの郵便規制、ザッカーバーグの証人喚問、イーロン・マスクの訴追圧力はその為。
この動きは日本でも連動して行き、在日の排除にそれが際立つ。