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【産経新聞社説】五輪ボランティア まずは手を挙げてみよう
必ずや、素晴らしい体験となるはずである。老いも若きも、男女を問わず、こぞって手を挙げてみてほしい。
２０２０年東京五輪・パラリンピックを支えるボランティアの募集が２６日から始まる。
募集人数は、大会組織委員会が集める「大会ボランティア」８万人と東京都の「都市ボランティア」３万人を合わせ、１１万人に上る。
五輪のボランティアはいまや、大会の一方の主役である。ボランティアの笑顔が、大会の成否を分けるといっても過言ではない。
「おもてなし」をうたい文句に東京に招致した五輪だ。大会を成功に導くべく、ボランティア一人一人の出番である。
海外からの選手、観客とともに五輪・パラリンピック大会を作り上げる喜びは、なにものにも替え難い経験となるだろう。
大会は酷暑下で行われることが予想され、ボランティアが担う仕事は多岐にわたる。一定の自己負担も強いられる。
もとより、楽な仕事ではない。それでも得るものは大きいはずだ。そう信じる人々が自発的に応募する。それがボランティアである。
参加を希望する人が不利益を被らないよう、大学や企業には配慮を求めたい。国がこれを後押しすることも当然である。
文部科学省やスポーツ庁は、国公私立大学や高等専門学校に、学生がボランティアに参加しやすいよう、授業や試験の日程について柔軟な対応を求める通知を出している。
これに対して一部メディアは「まるで動員のよう」という識者談話を紹介し、インターネット上では「やりがい詐欺」といった非難も展開されている。
批判は、あたるまい。
国はボランティアを強制しているわけではない。五輪参加の機会を奪わないよう、邪魔することがないよう、環境を整える相談を持ちかけているにすぎない。何もしない方が問題である。
０２年にサッカーのワールドカップを日韓で共催した際、来日した選手、報道陣、サポーターらを驚かせたのは、行く先々で体験した日本国民の親切だった。大会後、さまざまなエピソードが各国のメディアで語られた。
大会を盛り上げるのはボランティアだけではない。各人がそれぞれの立場で、大会を支える。そんな東京五輪でありたい。