17/08/03 15:56:26.63 CAP_USER9.net
※続きです
そのため、靖国神社の側は、国の意向や神社界の意向をくむことなく、その方針を独自に決定することができる。
しかも、靖国神社を支える崇敬奉讃会は、戦争を経験した人間はもちろん、戦没者の遺族さえ少なくなり、その分、発言力を失ってきているようにも見える。
となれば、宮司個人の意向で、靖国神社のあり方を変えることが可能である。
実際、みたままつりにおける露店の中止は、その具体的な現れであり、『靖国神社が消える日』の著者は、その点を強く危惧している。
賊軍の合祀などといったとき、それを一般の国民が判断するとすれば、それに反対する人はほとんどいないのではないだろうか。
官軍と賊軍を区別しなければならないなどという感覚を持っている国民が相当数存在するとは思えない。
合祀されたＡ級戦犯の分祀について、靖国神社はそれは不可能だとしてきた。
だが、膨大な数の戦没者を祀る靖国神社の祭祀の仕方は他に例のないもので、分祀が不可能だとは思えない。
要は靖国神社の意向次第だ。別のところにＡ級戦犯を祀る神社を創建し、そこに遷座させるという方法なら無理なく分祀ができるだろう。
そもそも、Ａ級戦犯は戦場で亡くなったわけではなく、靖国神社の合祀基準から外れている。
昭和天皇の合祀に対する不快感も、それが関係している。
靖国神社が現在のままなら、首相の参拝も、天皇の参拝も難しい。
そして、戦争を直接知る人間も消滅し、靖国神社への関心も年々薄れていく可能性がある。
安部首相が退任すれば、それに拍車をかけることになる。
靖国神社の前身、東京招魂社の創建は1869年のことで、再来年、創立150周年を迎える。
これを、靖国神社の将来の姿について改めて考え直す契機にするしかないのではないだろうか。
※以上です