17/05/12 04:02:00.16 YkDr2F9p0.net
マスコミ全面支援のユダヤ人傀儡候補ヒラリークリントンに勝ったトランプ大統領は、高利貸しや薬物、マフィア、武器商人、マスコミ、金融機関など人の不幸で金儲けしてきたユダヤ人の特権を潰しをしていきたいだろうが
焦ると第一次安倍政権みたくマスコミに潰されるかもしれない。
娘婿やゴールドマンサックス出身の閣僚などユダヤ人はやはりトランプ政権にもいる。
1%のユダヤ人だけが儲かるユダヤ商法は、雇用は海外、納税はタックスヘイブンで米国には税金も雇用も生まない。企業利益だけ求めて海外転出した工場などを国内に呼び戻し失業者を減らし格差を是正したいとしてトランプは当選した。
マスコミのユダヤ人は政治家の弱みを握り脅して、ユダヤ人特権をたくさん獲得してきた。
日本もマスコミの在日韓国人らが同様な脅しでたくさんの在日特権を得てきた。
2009年当時、TV朝日やTBSなど在日社員の多いメディアは毎日毎日自民党が憎くて仕方ないのか安倍政権批判が凄かった。
世襲のおぼっちゃま総理が3500円のカツカレー食べるとか、麻生総理はホテルのバーで酒を飲むとか名誉毀損クラスの悪意ある報道ばかりだった。
水道代で松岡大臣が１ヶ月もニュースで叩かれ自殺するなど安部総理は追い詰められ辞職した。
230万円と多額ガソリン代の民新党山尾議員は軽く報じただけで自殺するまでは報道しない。
鳩山由紀夫の豪華ディナーや世襲4世、小沢一郎の世襲2世はスルーし、鳥越俊太郎は小沢一郎はゼネコンから4億円もらってないなどと根拠もなく報道していた。
菅直人が北朝鮮系の平和の党に何百万円も寄付していたことも報道しなかった。
第一次安部政権は多数の法案を通し日本にはかなり貢献していたが
在日韓国人や在日北朝鮮人たちは安倍政権を潰すことに躍起になったのは以下の2法案にある
マスコミによるチワワを使った優しそうなサラ金宣伝や女性芸能人使った女性パチンコ客拡大などで日本人の人生を破滅させたり多くの自殺者を生んでいた。
日本は世界一のギャンブル自殺率だった。
そこでサラ金とパチンコの規制強化を実施したからマスコミや在日は怒った。。
▼マスコミがゴリ押しした民主党に韓国人帰化議員が70人もいた。
URLﾘﾝｸ(jbpress.ismedia.jp)
外国のカジノ特区と違い、パチンコ屋はどこにでもあり日本は世界トップクラスのギャンブル破綻率で、当時のサラ金自殺率は2割にもなっていた。
日本の金持ちの多くが在日韓国人であり、移民先の国に愛着はなく日本人を不幸にして稼いでいる。
特に在日経営の武富士やアイフル、商工ファンドなど高利と取り立ては酷かった。
しかし、マスコミは連日サラ金やパチンコのＣＭを流し続け、このような高い自殺率や人生崩壊の実態は報じられなかった。
URLﾘﾝｸ(www.jcp.or.jp)
①グレーゾーン金利廃止
高利な違法金利や生命保険かけさせるなど悪徳在日経営のサラ金である武富士やアイフル、商工ファンドなどが傾いた。
②パチンコ出玉率規制強化
大当たりで10万円とかの高額を無くした。
客足が減りパチンコ離れが進んだ。
また現在もマスコミや民新党はかなり怒っています。
韓国人が釜山日本領事館前に慰安婦像を建立したら、日韓スワップ検討中止や大使召還など安部政権の韓国に従わない姿勢にだ。
森友学園に安部総理が特別な便宜図るわけないのに、テレビ朝日やＴＢＳなどは毎日印象操作報道している。学園理事長は安部総理のファンだから安倍晋三小学校と名付けたかっただけだろう。
守りだけてなく小泉のように民新党やマスコミを強く攻撃しないと不利になる。攻撃は最大の防御だ。
マスコミは安部政権に不都合なことしか報道しないから、トランプみたくツイッターやるのが効果的だ。
民新党は朝鮮学校に便宜図り1/10の価格で公の土地を払い下げたり、格安で土地貸したりしたとかつぶやいたら良い。
愛国過ぎる幼稚園が問題なら、反日教育する朝鮮学校や韓国学校への補助金や便宜はすべて打ち切ればよい。
朝日新聞は捏造慰安婦報道した件も謝罪すらしないし、日本国民へ多大な迷惑と国益損失をかけたとして1週間は新聞発刊禁止処分にするなどするべきだ。