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■「処分」か、否か
私は今回の処分について、反省文が東京新聞に掲載される前日1日の夜に初めて聞いた。
電話での通告だったが、反省文のゲラをFAXで受け取り「対処する」とあるのを知った。
これはまったく意外だった。
というのは、実は反省文が掲載される3日前の1月30日朝、深田主幹から会社に呼び出され
人事異動の内示を受けていた。中身については発令前なので、あきらかにしないが
「処分」という趣旨ではなかった点をまず、はっきりさせておきたい。
私はそれを快く受け入れた。なぜかといえば、私はとっくに定年退職した身であり、
かつ副主幹在任7年目になっていたからだ。嘱託にすぎない私が長期にわたって副主幹を
務めていること自体が異例だった。だいたい私は管理職にふさわしくない、と自覚している（笑）。
その話が終わった後、雑談で私が「ニュース女子問題について会社はどうするのか」
と切り出すと、主幹は「いずれ自分か他のだれかが何か書くことになると思う」と答えた。
「どういう内容を書くのか」と聞くと「東京新聞はニュース女子と関係ない。それくらいだろう」
という。その通りなので、私も異論なく受け入れて会合は終わった。
ところが、2日後に事態が一変する。私は通常の人事異動と思っていたのに、突如として
「処分」に変わってしまったのだ。私は1日夜、ゲラを見た段階で「先日の話と違うじゃないか。
処分であれば受け入れられない」と主幹に訴えた。
主幹は処分かどうかという点について「そこは大人の対応で…」とか「あうんの呼吸で…」
などと、あいまいに言葉を濁していた。翌日以降、ネット上で処分話が飛び交う展開になって、
あらためて私が問い詰めると「副主幹という立場で出演したのが問題だ」と「処分」の
意味合いが含まれていることを認めた。
いったいなぜ、わずか2日の間に通常の人事異動が処分に変わったのか。この点について私は
主幹に再三、訪ねたが、明確な返事は得られなかった。反省文の内容が私に説明した1月30日
時点の当初案と2月2日の発表バージョンで変わってしまった点は主幹も認めている。
それはなぜか。私は気になっている点がある。
それはネットメディアであるIWJが2月3日付けで「IWJが深田実論説主幹に直撃!」と題して公開した記事だ（URLﾘﾝｸ(iwj.co.jp)）。その中で、深田主幹は「沖縄の新聞からも電話がきているが、
今、話した内容で了解してもらっている。そういうことでお願いします」とIWJに語っている。
この「沖縄の新聞」が何か不明だが、東京新聞は琉球新報と提携関係にある。琉球新報は名物欄である
「こちら特報部」を含めて東京新聞の記事を掲載している。一方、東京新聞は琉球新報の社説を
そのまま掲載したこともある。沖縄問題について両紙は立場を共有している、と言っていい。
沖縄に支局がない東京新聞にとって琉球新報は沖縄のニュースを伝える大切な情報源であり、
記事の提供元である。
もしも「沖縄の新聞に了解してもらっている」というコメントが事実なら、
反省文はその新聞の了解を得たうえで掲載した可能性がある。
URLﾘﾝｸ(gendai.ismedia.jp)
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