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ＧＨＱ、禁断の「産児制限」
人工光に照らされた棚に、青々と育ったレタスが所狭しと並ぶ。兵庫県養父市の旧南谷小学校の体育館。
かつて子供たちの元気な声で満ちあふれていた学舎は「野菜工場」へと変貌をとげた。
子供の数が減った影響で小中学校の廃校が相次いでいる。文部科学省によれば、公立小中学校は
平成１７（２００５）年度からの１０年で３２００校近く減った。高齢者施設やオフィス、宿泊施設、
レストランなどに転用された例もみられる。
厚生労働省が年頭に公表した推計によれば、昨年の年間出生数は前年比４千人増の１００万８千人。
だが、この反転は一時的なものとみられる。子供を産むことのできる若い女性が激減していくからだ。
それにしても日本の出生数の減少ペースは速い。戦後のピークである昭和２４（１９４９）年の約２７０万人と比較すると、
７０年弱で約３分の１に減った。
しかも、その推移を追いかけると、気になる変化が見つかる。２４年の翌年は出生数が一挙に３６万人も減り、
第１次ベビーブームが突如終わっているのだ。
明らかに不自然である。当時の資料を調べてみたところ、意外な事実が明らかになってきた。
戦後、占領政策を実施した連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が、堕胎や避妊による「産児制限」を仕向けていたのだ。
日本の少子化は、ＧＨＱによって引き起こされた“人災”だったともいえる。
URLﾘﾝｸ(www.sankei.com)
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１＝2016/02/06(土) 13:26:51.93
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