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民間調査会社のMM総研が14日発表した2014年度の携帯電話の国内出荷台数は、前年度比3・9%減の3788万台にとどまり、3年連続で前年割れした。
スマートフォンが2748万台(前年度比7・2%減)と2年続けて減った。しかしフィーチャーフォンやガラケーと呼ばれる従来型端末は1040万台(6%増)で7年振りにプラスに転じた。
従来型端末が増加した要因について、MM総研では、スマホへの移行が一巡したのに加え、スマホの割高な料金プランが敬遠されたとみている。
ただ大手携帯電話事業者から回線を借りて独自サービスを提供する仮想移動体通信事業者(MVNO)による格安スマホの人気がさらに高まれば、スマホ需要は再び増加に転じると予想。
15年度は4%増を見込んでいる。
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