16/03/13 13:36:19.48 +r2ClcQw.net
onodekita先生ぇ 木下黄他先生ぇ 反撃してくれぇw
甲状腺ガンの最高権威の一人となるケンブリッジ大学のDillwyn Williamsは、最近、専門誌「Epidemiology」に発表した論文の中で、
福島で発生している小児ガンの発生率上昇と福島原発事故との間には因果関係はない可能性が強いとし、
こうした調査結果がでているのはむしろ、調査方法そのものに原因があると述べている。
福島第一原発事故では、事故後、チェルノブイリ事故で、周辺地域の小児に甲状腺ガンが多数発生したことを教訓にして、
小児の甲状腺ガンの対策が積極的に進められる結果となった。
しかし、研究者によると、この前提自体が間違っているというのである。
チェルノブイリ事故では、事故後、多数の乳牛に放射能汚染が広がったのにも関わらず、ウクライナでは乳牛に対する対策を講じることは行わらず、
この結果、被爆した乳牛が生産した牛乳を多数の子供が摂取することで、子供の間に甲状腺ガンが発生する形となった。
しかし、福島第一原発事故では、当局によって事故後、放射能が含まれてる食品は市場に流通しないように素早い、措置が講じられた。
それにも関わらず、福島では、チェルノブイリ事故の教訓から小児に甲状腺ガンが発生することを懸念して、
小児の甲状腺ガン発生を重点的に監視する検査体制が敷かれる形となった。
Dillwyn Williamsを始めとする専門研究者はこの過剰反応とも呼べる甲状腺ガンの検査体制が敷かれたことにより、
これまで統計上は、表面化してこなかった小児における甲状腺ガンが発見されるようなっている可能性を指摘している。
その上で、サイエンス誌では、同様な事例として、1999年に韓国で起きた騒動を教訓として挙げている。
韓国政府は1999年から公衆衛生上の新施策として、それまでは行ってこなかった小児に対する甲状腺ガンの検査の公的援助を開始した。
この公的援助の開始によって韓国国内の小児大人はこれまで受けることができなかった費用のかかる甲状腺ガンの先端検査を受けることができるようになった。
しかし、この結果、2011年には、公的支援による検査導入前の1993年に比べて、韓国国内における小児の甲状腺ガンの発生率は15倍にも達する状況となってしまったのである。
ただし、それ以前と比べて韓国の小児における甲状腺ガンによる死亡者数は、目立った変化は生じてはおらず、
結果的に、この韓国で起きた事例は、検査を新たに導入したことで、それまでは正確につかめていなかった
小児における正確な甲状腺ガンの発生率が統計資料上に具体化したことが原因だと、現在の研究者の間では考えられている。
Dillwyn Williamsのような専門研究者は、これと同じ事例が今の福島で起きている可能性があると警告しているのである。
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