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【茨城】文科省の放射線量モニタリングマップで線量が高いとされた地域で心疾患・心電図異常が急増
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東京電力福島第一原発事故が児童・生徒の健康に与える影響を調べている取手、牛久市民らでつくる
市民団体「子どもの健康を守る市民ネットワーク」は、県内の小中学生を対象にした二〇一四年度の
心臓検診で、要精密検査、要管理と診断された数が再び増加傾向になったと発表した。黒沢仁美代表は
「増加に転じたのは、（文部科学省の）放射線量モニタリングマップで比較的線量が高いとされた地域。
原発事故との関連は不明だが、否定はできない」としている。
市民ネットワークは、原発事故後の二〇一二年度から継続的に調査を実施。県内全四十四市町村の
教育委員会のうち、小一、中一の「就学児の健康診断」の結果を公開している三十七市町村教委の
データを入手し、分析した結果を取手市内で開いた集会で発表した。
発表によると、心臓検診一次検査の結果、一三年度より、精密検査が必要との診断が増えたのは
十九教委。精密検査の結果、心臓の疾患や異常で要管理とされた数の増加は十七教委だった。
原発事故後、比較的放射線量が高いとされた県南地区が、要精密検査で九教委、要管理で八教委と、
増加数の半数ほどを占めている。要精密検査、要管理は一二年度に増加し、一三年度には減少していたが
、再び増加に転じた形だ。
「原発の危険から子どもを守る北陸医師の会」の吉田均医師は「線量の高い地区で、
心電図異常が多いという傾向はある」としている。 （坂入基之）