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「著者ら説明不十分」 理研のＳＴＡＰ問題自己点検委員長
2014/6/24 0:11日本経済新聞 電子版
理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（ＣＤＢ）の自己点検検証委員会委員長を務めた先端医療振興財団の鍋島陽一先端医療センター長はインタビューで、ＳＴＡＰ論文の疑義を巡る著者らの説明が不十分との見解を示した。
理研は３月末に調査委員会がまとめた報告書に盛り込まれなかった問題点も調査すべきだと指摘した。
論文では、ＳＴＡＰ細胞から作ったＳＴＡＰ幹細胞やキメラマウスでＴＣＲ遺伝子再構成と呼ぶ特徴が確認できていないのが「一番の問題」と強調した。血液細胞の一種のＴ細胞が初期化し、万能性を持つＳＴＡＰ細胞ができた証拠がないことを意味するからだ。
「著者らが論文発表前にこの問題に気付きながら、関連データに言及せずに論文を発表した点は見過ごせない」と指摘。
小保方晴子研究ユニットリーダーの上司、笹井芳樹ＣＤＢ副センター長はＴＣＲ再構成が見られる細胞が長期培養により消えたと説明したが、「ほとんどの分子生物学者が納得できないのではと疑問に思った」という。
理研の調査委が調べなかった多数の図やデータでも問題点が浮上し、ＣＤＢの竹市雅俊センター長経由で理研本部に送った。
本部は内容を公表せず活用法も不明だが、鍋島氏は「本来は調査委があらためて調べるべきだ」との見方を示した。
小保方氏や笹井氏には「黙っていてはだめ。科学者として様々な疑問に、データをあげてきちんと答えていかなければならない」と呼びかけた。
外部有識者による改革委員会は不正の防止策として、ＣＤＢの解体とセンター長らの交代を求めた。鍋島氏は「大勢の若い研究者の将来だけは何とかしなければならない」と雇用の行方を心配した。
改革の進め方は「再生医学も含め生命科学がどう発展するかを見据えつつ熟慮を」と訴えた。
リスク管理では、「一定のルールは必要だが厳しい規則で論文不正を防ぐ考え方は問題」とみる。世界の研究所を参考に「グローバルスタンダードに合わせて、過度の締め付けがないようにすべきだ」と注文を付けた。