14/05/05 15:11:35.08 .net
現在、最も問題なのは、理事長に助言するブレインが手薄すぎること。
最近は、思いつきで指令を与えている状況にさえ見える。そこで、以下を提案したい。
（１）理研に、「特別対策本部」を置け。朝から晩まで、本事件のことだけを考えてくれる専任の担当者を１０人配置せよ。
（２）裁判になることは、もう決まっている。裁判ということは、戦いになるということ。相手は弁護士数名雇って
どこを突いていくか日々作戦を練っているのに、理研は、世論対策（まともな世論ととんでもない世論の両方ある）、
文部科学省対策、被疑者対策、研究者コミュニティー対策と、注意を払わなければならないことが沢山ありすぎて
注意が散漫となっている。隙だらけだ。それぞれに対して専任の対策員をおいて、常に何をすべきか常に考えよ。
（３）１０人程度の弁護士団を結成せよ。とにかく見落としがないことが重要なので、数をそろえることは最低限の条件だ。
すでに相手となる個人が４名もの弁護士を雇っている。相手の人数も増えるかもしれない。そうなると、その相手にも
また弁護士がつく。理研としては１０人程度は用意しないと、論点の数だけで圧倒されてしまうだろう。
（４）証拠の保全に万全の体制をとれ。元刑事や探偵社の人間など、専門知識と経験のある人間を雇って活用せよ。
（５）関係者の調書をとっておきたいところ。ターゲットは当該研究室と関連研究室の全メンバーだ。研究者やテクニカルスタッフ
だけでなく、事務関係のパートの人間まで含めて、聴き取り調査の結果を書面で残せ。
とにかく、この場外乱闘の混乱を法廷にとじこめよ。そして、じっくり時間をかけて事件の真相が究明されることを望む。