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★どうやらEUは中国と組んで「反トランプ包囲網」を創ろうとしている
今回のサミットで見えた新国際秩序の芽
川口 マーン 惠美
サミットは2日にわたって行われたが、ドイツの報道はいつものことながら、トランプ大統領の悪口ばかり。
結局、終了後、サミットは大失敗と評価が決まり、失敗の原因はすべてトランプ氏に押し付けられた。
サミット後のメルケル首相のコメントも、「非常に不満の残る話し合いだった」と容赦ない。
問題としてあげられたのが、ドイツの輸出超過や温暖化防止対策における意見の不一致。
とはいえ、アメリカが他国と強調しないのは、何も今に始まったことではない。
1980年代、アメリカに日本車が溢れたときは、アメリカは凄まじいジャパンバッシングに熱中したし、
1997年の温暖化防止に関する京都議定書は批准せず、挙げ句の果て、離脱。
それどころか、2009年のコペンハーゲンの気候変動防止の条約案には、オバマ大統領は署名さえしなかった。
ちなみに、現在、問題になっているパリ協定も、目標は立派だが、中身はかなり空疎。
アメリカが署名しようが、しまいが、それほど効果に影響はないだろう。
ドイツだって、目標の数値はどのみち守れそうにない。
しかし、メルケル氏はもちろん、そんなことはおくびにも出さない。
ドイツに戻ってすぐ、彼女は、「他国をすっかり信用できた時代は、ある部分では終わった。
（略）ヨーロッパ人の運命は、ヨーロッパ人として、我々自身の手で勝ち取っていかなければならない」
というセリフを、いつになく苦々しい表情で、吐き捨てるように言った。今までなるべく目立たないように
振舞ってきたドイツの完全なる方向転換か？
もう一つ、ドイツのG7報道で気になったのは、安倍首相の話題が一切なかったこと。
日本のニュースは、初日の昼食会で安倍氏がリードスピーカーだったとか、G7の結束を訴えた
などと報じたが、ドイツで見ている限り、安倍首相の姿は集合写真で認められただけ。
やはり同じ境遇だったのがイギリスのメイ首相で、こちらも存在感ゼロ。
ドイツメディアは、イギリスや日本がもう重要ではないと言いたいのか、あるいは、安倍首相もメイ首相も、
トランプ陣営とみなされて故意に無視されているのか、そこらへんのところはわからない。
今回のサミットの前、安倍首相は、トランプ大統領とEUの橋渡し役を自認していたが、
ヨーロッパの首脳たちはわざとトランプ大統領との不仲を演出した。
橋渡し役など、最初から誰も必要としていなかったのだろう。
羽田に降り立った安倍首相、および昭恵夫人の表情がいつになく硬かったのが気になった。
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いずれにしても明らかになったのは、EUが今、強烈な反トランプ作戦を打ち出したこと。
作戦の最終目的はおそらく、中国と結んで英米に対抗する新たな覇権を構築することだ。
先頭に立っているのは、もちろんドイツ。
EUはその覇権下にロシアとインドも引き入れるつもりなのか、30日、マクロン仏大統領は
プーチン大統領をベルサイユ宮殿に招いて「率直な意見交換」をし、メルケル首相は
モディ首相をベルリンに招き、これから毎年、インドに10億ユーロの援助をすることを決めた。
両方ともわざとらしいほどの友好ムード。さらに翌31日は、李克強総理がベルリンを訪れた。
どの首脳も海千山千。トランプ大統領にかけられた網が、どんどん縮まっていく。
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