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2016.5.28 09:00
★【スポーツ異聞】ゴタゴタ続きの東京五輪を韓国メディアが嘲笑している…平昌五輪の憂さ晴らしか？
２０２０年東京五輪・パラリンピックの招致活動をめぐる不正疑惑は、「反日」意識の顕著な韓国、
中国にとって格好な批判材料となっている。朝鮮日報は「騒動が絶えない東京五輪」と題して報道。
ＫＢＳは「疑惑が事実ならば五輪開催に疑問が提起される」などと論評した。
さらに中国ネットユーザーは「よくまあ次から次へと出てくるね」などとコメントを寄せ、
新国立競技場の設計白紙化、エンブレム問題と続いた騒動とともに揶揄した。
英紙ガーディアン（電子版）が５月１１日に疑惑を報じたのが端緒となった。フランスの検察当局は翌１２日、
東京五輪招致の支持を取り付けるため、国際陸上競技連盟（ＩＡＡＦ）のラミン・ディアク前会長の息子に
２８０万シンガポール・ドル（約２億２０００万円）が支払われた疑いがあると発表した－とＡＦＰ通信は１３日付で報じた。
招致委員会理事長だった日本オリンピック委員会の竹田恒和会長は１６日に衆院予算委員会でシンガポールの
コンサルティング会社「ブラックタイディングス社」とコンサルティング契約を結んでいたことを明らかにし、
ロビー活動費としての正当性を主張した。
反日情緒が法律や規制より優先されるといわれる韓国では、東京五輪をめぐるゴタゴタ続きは絶好のスキャンダルといえる。
ガーディアンが疑惑を報じると一斉に報道を引用して伝えた。
朝鮮日報はエンブレムや新国立競技場建設に続き「今度は開催地選考過程で、日本が国際オリンピック委員会委員側に
送金したという外信報道まで飛び出した」と報じ、ＡＦＰ通信の報道を引用する形で「五輪準備に影が垂れ込めている」と
今後の行方を不安視した。
聯合ニュースは５月１５日付で日本の報道をまとめる形で、東京に開催地が決定する前後２度にわたって送金され、
ブラックタイディングス社がペーパーカンパニーの可能性があると紹介したうえで、「波紋が簡単に収束するのは難しそうだ」
と見立てた。そして「誘致過程で黒いお金が介入したという疑惑まで重なり、オリンピックをボールに浮上しようとする
安倍晋三政権の構想に支障が予想される」と記事を結んでいる。
韓国では２０１８年平昌五輪をめぐり、新設競技場の工事遅延や肥大化する財政問題、組織委員会委員長の電撃辞任、
決まらないマスコット問題などゴタゴタに事欠かず、韓国民でさえ「五輪は失敗する」「多額の金をつぎ込んで五輪を開催しても
世界から批判されるだけ」などの消極的な意見が根強くくすぶる事態になっている。その裏返しとばかりに東京五輪のゴタゴタには
過敏に反応する風潮が垣間見える。
中国ではネットユーザーが今回の事態に注目しているとインターネット・ニュースサイト「レコードチャイナ」が伝えた。
それによると、度重なる疑惑の浮上を呆れつつも、「賄賂を渡さないで五輪を招致できる国があるか」とか、
金額が少ないや日本人はケチだなどと自らのお国柄などを自虐的に取り入れながら批判する声が寄せられているようだ。
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