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★ジャパンディスプレイ、シャープとの統合“赤信号”も 本間会長「日本連合で戦うべきだ」
2016.2.9 08:01
中小型液晶大手、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の本間充会長兼最高経営責任者
（ＣＥＯ）は８日、台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業の傘下で経営再建を目指す方向の
シャープとの事業統合が不透明になったことについて、「一喜一憂はしていない」と述べ、
単独での事業強化を進める考えを示した。
その一方で、シャープ液晶事業の「日の丸連合」入りに“赤信号”がともる事態に、
本間会長は「日本連合で戦うべきだと思う」と指摘。大株主の官民ファンド、
産業革新機構とシャープの協議の行方を「静観する」としながらも、「統合の話が来れば、
１足す１が２以上になる。シナジー効果はある」と述べた。
シャープは、産業革新機構から出資を受け入れ、液晶事業をＪＤＩと統合する日の丸連合案を
模索していたが、現時点では鴻海の支援を受ける案を軸に最終交渉を進めている。
ＪＤＩは、先行する韓国のサムスン電子やＬＧディスプレーに対抗し、平成３０年から
スマートフォンなど向けに有機ＥＬパネルの量産を始める計画だ。スマホに大きく依存する
体質から脱却するため、車載や電子看板など新事業に研究開発費を振り向けるなどして
単独での生き残りを図る。
シャープをめぐっては、革新機構によるシャープと東芝の白物家電事業の統合案も頓挫する
可能性が出てきており、東芝の室町正志社長は「取引が成立しない場合は海外メーカーへの
売却も選択肢だ」との考えを示している。
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