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★更なる原油安をも容認するサウジアラビアの真意
2015年01月22日（Thu） 永田安彦 （日本エネルギー経済研究所 中東研究センター副センター長）
「1バレル20ドルになってもOPECは生産枠を維持する」（サウジアラビアのヌアイミ石油相）
こうした同国の姿勢に他の産油国は悲鳴を上げる。サウジアラビアの本音はどこにあるのか―。
原油価格が急落し、いわゆる逆オイルショックといわれる現象が起きている。この急落の要因となったのが、
石油輸出国機構（OPEC）による価格調整機能の放棄であり、OPECを主導するサウジアラビアの原油市場に
対する強い意思、すなわち、価格を犠牲にしても、市場シェアを維持するという方針であった。
■サウジが意識する80年代の苦い記憶
2014年12月22日には、サウジアラビアのヌアイミ石油相は油価がバレル当たり20ドルになっても
OPECは生産枠を維持すると述べている。地政学リスクさえなければ、120ドルまでいかずとも、
40ドルを下回る可能性は考えられる状況にある。
ところでこうしたサウジアラビアの強い意思の背景には、「1980年代の苦い経験があった」
（英王立国際問題研究所ポール・スチーブンス教授）。80年代前半は油価が高く、北海など非OPEC諸国の
生産が伸びた時期で、原油市場は供給余剰に陥っていた。原油の高価格維持のため、サウジは自ら大幅な減産を行った。
サウジの原油生産量は80年の1027万/日（b/d）から85年には360万b/dに低下した。結果として非OPECは減産の
恩恵を受けたが、サウジは市場シェアを失うかたちとなった。OPECの生産シェアも大幅に減少し、
80年の41.3％から85年には27.6％にまで低下した。サウジアラビアが減産を見送り、
シェア維持の方針を採ったのはこうした過去の歴史への反省に基づいている。
従前のOPECであったならば、原油価格急落に直面して、昨年11月の定例総会前に緊急総会を開催して、
減産を選択したはずであった。確かに、ベネズエラはそれを主張したが、サウジを始めとする主要国の賛同を得ることはなかった。
■過去4年で300万b/d以上増加したシェールオイル
OPECが油価の急落を黙認した理由は何か、それを主導したサウジアラビアの真意はどこにあるのか、
様々な憶測が流れた。それは、米国のシェールオイルを標的にしたという説、また、アラビア湾を挟んで対峙する
イランに圧力を与えるという説、そして、世界最大の原油輸出国であるロシアを標的にしたという説などであった。
まず、シェールオイルは一般的にコストが50～80ドル/バレルといわれており、油価が50ドルにまで下落すれば、
シェールオイルの生産は停止するといわれる。シェールオイルは過去4年間に300万b/d以上増加しており、
急激な増加がOPECにプレッシャーをもたらしていた。
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従って、年々増え続けるシェールオイルを敵視する考えが生まれてもおかしくはない状況にあった。
また、原油輸出量を伸ばしている、世界最大の原油輸出国ロシアを苦々しく思ったかもしれない。
実際、プーチン大統領は「原油価格は常に政治的な要素が関連している」と米国の関与を匂わすような発言をしている。
ただし、OPECのエル・バドリ事務局長は12月10日、「原油生産枠を維持したのは、米国やロシアに圧力をかける意図はなかった」と述べている。
OPECは価格安定化を目指して、これまでは世界の石油需給を彼らの生産の増減を通じて調節するスウィング
プロデューサーとしての役割を果たしてきた。ところが、昨年11月27日開催の総会では、大幅な原油供給余剰のなかで
減産を見送り、いわば調整役を放棄したかたちとなった。多くのメディアがOPECの役割の終焉といった指摘を行った。
国別の生産枠の割当は現在決められておらず、仮に新たな生産枠を決定しても守られない可能性もあった。
OPECが市場調節機能を放棄した結果、市場の変動性も高まってきており、今後は価格変動性が高い状態が続くとの見方もできる。
OPEC総会後、市場では現状の余剰生産が続くとみて、原油は大きく売られ、高コストのシェールオイル、
ロシアやイランを狙い撃ちしたかたちとなった。一部報道では、サウジが米国と組んでロシアに打撃を与える
選択を行ったという陰謀説も出てきた。
>>2へ続く
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