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★ＩＯＣ会長「分散開催案は東京五輪にも反映」
12月7日 0時02分
ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会のバッハ会長は、オリンピック改革案を決めた
理事会を終えて会見し、コスト削減などを理由に、開催都市以外での競技の実施を
認める提案について、２０２０年東京オリンピックの計画にも反映される考えを示しました。
ＩＯＣは５日から２日間モナコで開かれた理事会で、▽実施競技数の枠の撤廃や、
▽開催都市が実施種目を追加提案できること、▽コスト削減などを理由に開催都市以外でも
競技の実施を認めることなどを盛り込んだ４０項目の最終改革案をまとめ、バッハ会長が会見しました。
バッハ会長は、改革案のうち、コスト削減などを理由に開催都市以外でも競技の実施を認める
という提案について、「環境への影響やコストを重視する考えは、見直しの議論が進んでいる
東京の会場変更にも当てはまる」と述べ、６年後の東京オリンピックの計画にも反映される考えを示しました。
改革案が臨時総会で承認されれば、既存の施設の利用などを理由に、
東京以外の都市で競技が行われる動きが加速する可能性が出てきます。
モントリオールオリンピックフェンシングの金メダリストでもあるバッハ会長は
「これまでの準備は練習で、結論を決める臨時総会は試合のようなものだ。
決勝に臨む選手のようにわくわくしている」と心境を述べました。
改革案を審議する注目のＩＯＣ臨時総会は、８日から２日間の日程で開かれます。
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