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米国で特定の宗教に属さない人が増えたことが、各種世論調査で判明している。
米オーリン工科大学の研究者は、この現象とインターネットとの関連を指摘する論文を発表した。
同大のコンピューター科学者アレン・ダウニー氏によると、米国の大学１年生を対象とした調査では、
どの宗教にも属さないと答える学生が１９８５年の８％から２５％にまで増えた。
米国人一般を対象とした別の調査では、特定の宗教に属さない米国人は１９９０年の８％から
２０１０年は１８％に増加。世論調査機関ピュー・リサーチ・センターの１２年の調査でも、
米国の成人の５人に１人、３０歳未満では３人に１人が宗教を持たないと答えた。
ダウニー氏はインターネット利用のほか、教育や宗教的なしつけ、住んでいる地域、収入など宗教心に
影響を与えそうな要素を含めて分析を実施。その結果、１週間に数時間インターネットを使う人は、
特定の宗教に属している確率が２％ほど低いことが判明。１週間のネット利用が７時間以上になると、
さらに３％減ることが分かった。
ただ、ネット利用が特定の宗教に属する人々の減少に影響する度合いは、全体の２割にとどまる。
残り８割のうち「世代の違い」が５割、宗教的なしつけの減退が２５％、大学教育が５％を説明するという。
ダウニー氏は今回の分析は因果関係を調べたものではないと前置きした上で、
「インターネットは均質な環境で育った人に新しい考え方をもたらし、疑問を持つ人は同じような思考の人を
世界中で見つける機会を与える」と語り、ネット利用の促進が特定の宗教に属する人々の減少に
つながる可能性を示唆した。
ただし、特定の宗教に属していないからといって宗教的なものを信じる心がないわけではないようだ。
ピューによると、特定の宗教には属していなくても、宗教心はあると答えた人が多数を占めているという。
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