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★楽天の「英語公用語化」は、ヤバいです 楽天・三木谷社長ロングインタビュー
佐々木 紀彦 ：東洋経済オンライン編集長 2014年03月27日
英語公用語化によるメリット
―楽天は2010年の初夏から社内での英語公用語化を進めてきました。当初、かなり批判もありましたが、現時点での自己評価は？
（笑）批判ありましたね。なんで批判されるのか、それがわからないですね。一企業がやることはほっといてくれればいいんじゃない。
―今、どうですか。振り返ってみて。
いや、もうこれは、ヤバイですね。
―どうヤバイですか？
いや、もうこれがなかったら、たぶん今の地位にはいないと思います。売り上げもどんどん伸びていますし、
国際的なプレゼンスも上がってきていますし、入社する社員のクオリティも非常に上がってきています。社員の視野もまったく変わってきている。
いくつか事例を挙げると、ひとつ目はエンジニアの採用。現在、日本のエンジニアの採用の70％は外国人です。
彼らは日本語をまったく話しません。だから新入社員説明会というと、昔は外国人が数人いるという感じでしたが、
今は「日本人いたの？」という感じになってきました。
インターネット企業は技術がいちばん重要です。ただ、日本でコンピュータサイエンスを専攻している卒業生は、
だいたい年間２万人しかいません。それに対し、アメリカは約6万人、中国は100万人、インドは200万人いるんですよ。
だから何百万人のプールから人を雇うのか、それとも２万人のプールから雇うのかによって、競争優位が全然変わってきます。 （以下略）
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