15/11/22 02:01:49.21
■「日本でテロが起きる危険性はフランスと一緒」「宣戦布告のない戦争」…パリのテロ報道で「文春」が警告
１１月１３日、死者１３２人を出したパリのＩＳ無差別テロ事件。
事件の詳細は新聞各紙が連日報道しているから、週刊誌の取り上げ方は難しい。
締め切りの関係で『週刊現代』『週刊ポスト』など他誌は一切触れていない。
『週刊文春』（１１月２６日号）と『週刊新潮』（１１月２６日雪待月増大号）が真っ向勝負
（余談だが時々登場する、この××月というのは何の意味があるのか）。
『文春』は「東京がテロの標的になる日」５ページとグラビア３ページ。
『新潮』が「パリを硝煙の都に変えた『イスラム国』に次がある！」９ページとグラビア５ページ。
質量ともに『新潮』が圧勝だ。
テロリストたちが立てこもったバタクラン劇場に突入した
「ＢＲＩ（探索出動班）」と「ＲＡＩＤ（特別介入部隊）」について。
〈警察予算は国防予算に匹敵するという。昨年度の国防費は約６２０億ドル（約７兆６２００億円）〉
〈「その約半分が国家警察に割り振られ（中略）彼らの装備は軍隊顔負け」（軍事ジャーナリストの世良光弘氏）〉
だという。
（>>2へ続く）
ソース：URLﾘﾝｸ(www.sankei.com)