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■存続できるのか、旧態依然の記事掲げる「一部の新聞」 中韓の「反日」後押し
「７０年」とは、こういうものなのだろうか。日本、いや国際的な動きを見ても、そんなことを考えさせられる日々が続いている。
戦後７０年の今年、まだ出されてもいない安倍晋三首相の「７０年談話」が国際的にも話題となり、
米議会での英語のスピーチも反響を呼んだ。
また「明治日本の産業革命遺産」の世界文化遺産登録をめぐっても、さまざまな報道がなされている。
物事をじっくり論評できる新聞の存在意義を示す絶好の機会だが、
残念ながら、読者の要望に応えているのか、と考えると、「ノー」と答えるしかないだろう。
それはワンパターンの陥穽に嵌っていないか、ということに尽きる。
何が書かれているか、読み始めたら、すぐに先が分かってしまうのである。
安倍首相の米議会でのスピーチに１０回以上のスタンディングオベーションがあったことは
「反日ナショナリズム」を外交手段とする中国と韓国にとっては、快いことではなかっただろう。
特に「希望の同盟」という言葉で日米同盟の強化を印象づけた演説は、
南沙諸島の岩礁を遥か８００キロも離れた中国大陸からの土砂で埋め立て、
米軍の高官に「これは“砂の万里の長城”だ」と糾弾された直後の中国には、より大きなインパクトを与えた。
朝日はその安倍演説に対して〈政治家が未来に向けてビジョンを語るのは大切なことだ。だがそのとき、
植民地支配や侵略の被害にあったり、過剰な負担を押しつけられたりしている側の人々に寄り添う姿勢がなければ、
説得力は生まれない〉（１日付社説）と書いた。
過去の歴史に対するお詫びや謝罪の言葉がなかったことを非難し、中国と韓国を後押ししたのだ。
毎日は、〈同盟を強化する動機が、台頭する中国をけん制することに偏り過ぎてはいけない〉（４月３０日付社説）と、
さらに明確に中国側に立つ主張を展開した。
両紙とも日頃、中韓の歴史認識に沿った主張を行うことで知られているが、それは今回も変わらなかった。
（>>2へ続く）
ソース：URLﾘﾝｸ(www.sankei.com)