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では歴史上の事実を年表でひろってみよう
インド→清と極東へ進出してきた英国重商主義国家の触手が
日本に伸びてきたのだということがバカでもわかるはずだ
1744-63 カーナティック戦争：英仏東インド会社間のインド利権を巡る戦争
→英東インド会社が勝利して、インド利権を確立する
1775 アメリカ独立戦争勃発→1783年、アメリカ独立
1789-94 フランス革命戦争
1795 フランス革命軍・オランダ占領
→オランダ東インド会社の在外資産が革命フランスの指導下に入るが、
イギリスに亡命したウィレム5世は在外蘭東インド会社の資産を
接収するようイギリスに要請。英は以後蘭・仏植民地を制圧していく
1803-15 ナポレオン戦争勃発
1808 フェートン号事件
蘭東インド会社の商館がある長崎出島に進出した英東インド会社の
軍艦がオランダ商船を攻撃（フランス革命の余波）→異国船打払令
1811 英東インド会社／インド軍がジャワ王国バタヴィア制圧
→ウィレム5世の要請に基づくもの。蘭東インド会社の極東拠点の消滅
以後、長崎出島のオランダ商館は孤立した
1813 インドにおける英東インド会社の独占貿易権終了
→英東インド会社はこの頃から交易商社としての機能を消失していき、
インド統治機構へと変容し、機能を代替する貿易会社が勃興する
1832 ジャーディン・マセソン商会創立（清・広州）：英東インド会社を前身とする
貿易会社。武器・アヘンを取り扱う
1840 アヘン戦争：JM商会が英国議会を動かし、清にアヘンを買わせるために
起こした戦争→清屈服。不平等条約締結
英国は上海、香港などへ進出
1844 ジャーディン・マセソン商会、上海に拠点を移す
1853 アメリカ・ペリー艦隊、日本に来航→1854年 日米和親条約締結→鎖国終了
1857-59 インド大反乱（セポイの乱）：インドにおけるイギリス支配への反乱
→英東インド会社は統治の責任をとってインド統治権をイギリス政府に
移譲し、1870年代に解散
1858 日米修好通商条約締結（不平等条約）→英、仏、蘭、露とも締結
1859 ジャーディン・マセソン商会、横浜支店設立
トーマス・ブレーク・グラバー、ジャーディン・マセソン商会に入社
1860 桜田門外の変
1861 ジャーディン・マセソン商会長崎代理店（グラバー商会）設立
アメリカ南北戦争勃発（-1865）→アメリカの在外植民地政策は停滞
1862 生麦事件：英国人商人が薩摩藩士に斬殺される→薩英戦争
1863 下関戦争（-1864）：長州が英国に惨敗→攘夷思想の挫折
薩英戦争：英薩が接近する切欠となる→攘夷思想の挫折
1864 禁門の変：長州藩窮地に→第一次長州征伐
1865 亀山社中設立：グラバー商会代理店
→グラバー商会を通じてジャーディン・マセソン商会から南北戦争の
余剰武器弾薬を輸入し薩摩藩名義で長州藩へ転売
1866 薩長同盟締結
第二次長州征伐→薩長連合軍に幕府軍敗退
徳川慶喜将軍職就任
孝明天皇崩御
1867 大政奉還・王政復古
坂本龍馬暗殺
1868 明治改元