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サッカーの２０１８、２２年Ｗ杯招致に立候補している国・地域への国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の視察が１７日、カタールを最後に終了した。
両大会の開催地は１２月２日のＦＩＦＡ理事会で一括決定するが、２２年大会に名乗りを上げている日本は
韓国との共同開催だった０２年大会以来２０年ぶり２度目のＷ杯を開けるのか。
視察が終わったライバルの現状をまとめた。（Ｗ杯招致取材班）
■平和に貢献
１８年大会は欧州での開催が有力視されており、実質的に２２年大会で日本のライバルとなるのは米国、豪州、韓国、カタールの４カ国。
１９９４年大会以来の開催を目指す米国のアピールポイントは「数」だ。
平均７万６千人以上収容の競技場を使うことで、
現在より８チーム少ない２４チームの参加ながら史上最多の約３５９万人を記録した同大会の観客動員を上回ることを公約に掲げる。
その根拠は９千万人以上のサッカーファンと、世界中で２番目に多いとされる２４４０万人の選手数。
招致には１００万人以上の賛同を得ていると強調し、スポンサー収入やテレビ放映権収入などの商業的な成功にも自信を見せる。
２００２年に日本とＷ杯を開いた韓国は、日本と同様に開催意義の面での弱さを抱えるが、朝鮮半島の和平につながると主張する。
試合会場のいくつかを北朝鮮に持っていく可能性にも言及し、「近代スポーツは政治信条の違いを超えて世界平和に貢献してきた」と訴える。
（つづく）